FIRE後の資産はどの順番で取り崩すべき?3つの戦略をシミュレーションで比較

FIREを達成したあと、生活費をどの口座から引き出すか——実はこの「取り崩す順番」について、明確な正解はあまり語られていません。「NISAなど税制優遇口座は最後まで残す」という考え方はよく見かけますが、実際にどれくらいの差が生まれるのかを、具体的な数字で示している記事は多くありません。

この記事では、資産シミュレーターが対応している3つの取り崩し戦略(比例取崩・現金優先・課税優先)を、同じ人物・同じ資産構成のまま戦略だけを変えて、1,000試行のモンテカルロシミュレーションで比較しました。結論を先に言うと、戦略によって破綻確率にも最終資産にも無視できない差が出ましたが、それは「この戦略が絶対に正しい」という意味ではありません。

この記事の結論

• 資産の取り崩し方には「現金優先」「特定口座(課税)優先」「比例取崩」などの考え方があり、資産シミュレーターではこの3つを同一条件で比較できる
• 一般的には「税制優遇口座(NISA)を温存する」考え方が知られている
• 同じ人物・同じ資産構成で資産シミュレーターで試算すると、戦略によって破綻確率が18.8%〜25.4%まで、最終資産の中央値が約3,000万円〜約5,700万円まで変わる結果になった
• 差が生まれる理由は、NISAを温存するかどうか、そして現金と特定口座のどちらを先に使うかという2つの要素にある
• ただしこれは今回の1ケースでの結果であり、「この戦略が万人にとって最適」という意味ではない。資産構成や年齢が違えば結果も変わりうる
• 自分の資産構成で試算したい場合は、資産シミュレーターで戦略を切り替えて比較できる

資産の取り崩し戦略とは何か

FIRE後、生活費は保有資産を取り崩しながら賄うことになります。このとき、NISA・特定口座(課税口座)・現金のどこから、どんな順番で引き出すかによって、同じ資産額・同じ生活費でも将来の資産の減り方は変わってきます。

よく紹介される考え方はシンプルです。

• 現金を先に使う:値動きのある資産をなるべく取り崩さず、運用を続けさせる
• 課税口座(特定口座)を先に使う:非課税枠であるNISAを温存し、非課税の恩恵を長く受ける
• 比率に応じて按分して取り崩す(比例取崩):特定の口座に偏らせず、資産配分のバランスを保ったまま取り崩す

「NISAのような非課税口座は、できるだけ長く運用を続けさせたほうが得」という考え方は、非課税で運用できる期間が長いほど恩恵が大きい、という理屈からは筋が通っています。一方で、この考え方は「税制面」に着目したものであり、市場変動リスクや保有している現金比率まで含めて、すべてのケースで最適と断言できるわけではありません。ここから先は、実際にシミュレーションで確かめてみます。

ここまで読んで「自分の場合はどうなる?」と思った方は、一度試算してみてください。

→ 資産シミュレーターで試算する

実際のシミュレーションで検証する

資産シミュレーターの「戦略比較」モードでは、比例取崩・現金優先・課税優先の3つの取り崩し戦略を、同じ入力条件のまま複数選択して比較できます。MCモード(モンテカルロシミュレーション)では、選択した戦略それぞれの資産推移(中央値)を色分けして同時に表示しつつ、リスクの分布(p10〜p90の範囲)は見たい戦略を1つ選んで確認する形になっています。

ここで一点、押さえておきたいことがあります。「現金優先」も「課税優先」も、どちらもNISAを最後(iDeCoの直前)まで温存する順番になっています。両者の違いは「現金と特定口座、どちらを先に使うか」だけです。非課税枠であるNISAを早い段階から取り崩していくのは、3つのうち「比例取崩」だけになります。

なお、表中の「iDeCo」は、NISA・特定口座・現金を使ってもなお生活費が不足する場合の最終手段としての位置づけです。iDeCo自体の受給開始年齢や受取方式(一時金・年金)は、この3戦略とは関係なく、iDeCoの設定だけで決まります。

検証条件

シミュレーターに登録されている架空のケース(42歳・会社員、資産2,500万円からスタートし55歳での退職を目指す想定)をベースに、退職年齢・支出・NISA残高などの条件は一切変更せず、取り崩し戦略だけを3パターン切り替えて、それぞれ1,000試行のモンテカルロシミュレーションを実行しました。

• 現在42歳・退職55歳・年金受給65歳・余命90歳
• 年間手取り収入650万円、年金受給額150万円
• 年間生活費480万円(インフレ率1%、56歳時点で300万円に見直し)
• 退職金800万円(55歳)、教育費250万円×2回(45〜48歳・48〜51歳)
• NISA残高700万円(積立120万円/年、55歳まで)

破綻確率・資産寿命の読み方

モンテカルロ分析では、1,000通りの市場変動パターンで試算した結果、何%のケースで資産が90歳より前に尽きたか(破綻確率)、尽きた場合は何歳頃だったか(枯渇年齢の平均・最短)が表示されます。これに加えて、90歳時点での最終資産がどれくらいの幅に収まるか(p10=悲観的なケース、中央値、p90=楽観的なケース)も確認できます。

資産シミュレーターで分かったこと

同じ人物・同じ資産構成のまま、取り崩し戦略だけを変えて試算したところ、以下の結果になりました。

同じ人物・同じ資産構成・同じ退職年齢であっても、取り崩す順番を変えるだけで、破綻確率に6.6ポイントの差、最終資産の中央値に約2,600万円の差が生まれる結果になりました。今回のケースでは、現金優先が最も破綻確率が低く、最終資産の中央値も高い結果になっています。

この差は、2つの層に分けて見ると理解しやすくなります。

1つ目の層:NISAを温存するかどうかによる差

先ほど触れた通り、現金優先・課税優先はどちらもNISAを最後まで温存する戦略で、比例取崩だけがNISAも早い段階から取り崩していきます。破綻確率で見ると、比例取崩(25.4%)は現金優先(18.8%)・課税優先(20.0%)より5〜7ポイント高く、最終資産の中央値も1,900万〜2,600万円ほど低くなっています。この結果は、「NISAのような非課税口座はできるだけ温存したほうがよい」という一般論と、おおむね整合する内容です。

2つ目の層:現金と特定口座、どちらを先に使うかによる差

一方、現金優先(18.8%)と課税優先(20.0%)は、どちらもNISA温存という点では共通していますが、それでも1.2ポイントの差が出ています。この2つの違いは、特定口座(値動きのある資産)を取り崩し始めるタイミングです。現金優先では、値動きのない現金を先に使い切るあいだ、特定口座はより長く運用を継続できます。課税優先では、特定口座を先に取り崩すため、運用を継続できる期間がその分短くなります。今回のケースでは、特定口座をより長く運用させた現金優先のほうが、結果的に有利になったと考えられます。

ここで強調しておきたいのは、この結果が「現金優先が常に最善」であることを意味しないという点です。今回はあくまで、ある1つの資産構成・退職年齢での比較です。NISA残高が今回よりずっと大きい人、現金比率がほとんどない人、退職年齢がもっと早い・遅い人であれば、有利な戦略は変わりうると考えられます。大切なのは、自分の資産構成でどうなるかを実際に確認することです。

自分の場合はどうなるか確認する

取り崩す順番による違いは、資産の内訳(NISA・特定口座・現金・iDeCoの比率)や退職年齢によって変わりうると考えられます。資産シミュレーターでは、ご自身の資産構成を入力したうえで、MCモードの「戦略比較」から3つの戦略を切り替え、破綻確率や最終資産がどう変わるかを比較できます。3つの戦略をワンクリックで切り替えながら、破綻確率や資産寿命の違いをグラフ上で並べて比較できます。

• 入力は3分程度
• データはブラウザ内で処理され、保存されません
• NISA・iDeCo・特定口座・現金の残高を入力するだけで比較可能

→ 自分の資産で試算してみる

よくある質問

Q. どの取り崩し戦略が一番おすすめですか? A. 今回の検証では現金優先が最も良い結果になりましたが、これは今回の資産構成・退職年齢での結果です。資産の内訳や年齢が変われば結果も変わりうるため、「万人におすすめの戦略」というものは提示できません。自分の資産構成で試算することをおすすめします。

Q. NISAをできるだけ残したほうがいいと聞きますが、間違いですか? A. 間違いとは言えません。今回の検証でも、NISAを最後まで温存する現金優先・課税優先のほうが、NISAも早い段階から取り崩す比例取崩より良い結果になっており、一般論とおおむね一致する結果でした。ただし、同じくNISAを温存する現金優先と課税優先の間にも差が出ており、非課税枠の温存以外の要素(現金と特定口座、どちらを先に使うか)も結果に影響することが確認できました。

Q. 4%ルールで取り崩すなら、口座の順番までは気にしなくてもよいですか? A. 4%ルールは、資産全体からいくら取り崩すかという「取り崩し率」の考え方であり、どの口座から取り崩すかまでは定義していません。同じ取り崩し率でも、口座の順番によって税負担や資産の減り方が変わりうるため、別の論点として考える必要があります。

Q. 比例取崩とは何ですか? A. NISA・特定口座・現金など、保有している口座の残高比率に応じて、按分しながら取り崩していく方法です。特定の口座に偏らず、資産配分のバランスを保ったまま取り崩したい場合に選ばれる考え方です。

Q. 途中で取り崩し戦略を変更するシミュレーションはできますか? A. 資産シミュレーターでは、1回の試算につき1つの取り崩し戦略(現金優先・課税優先・比例取崩のいずれか)を適用する仕様になっており、「途中まで現金優先で、その後は比例取崩に切り替える」といった戦略自体の途中変更には対応していません。退職金や教育費など収入・支出の変化はライフイベントとして登録できますが、これは取り崩す順番を変えるものではありません。

Q. iDeCoは取り崩し戦略の比較に含まれていますか? A. iDeCo自体の受給タイミング(受給開始年齢)や受取方式(一時金・年金)は、取り崩し戦略とは関係なく、iDeCoの設定だけで決まります。一時金であれば受給開始年に、年金であれば毎年、税引き後の金額が自動的に生活費の原資(収入・現金)に組み込まれます。今回比較した3戦略の違いが影響するのは、それでもなお生活費が不足する場合に、NISA・特定口座・現金のどれを先に取り崩すか、という部分です(不足がさらに大きい場合の最終手段として、まだ受け取っていないiDeCo残高が使われる場合もあります)。

まとめ

• FIRE後の資産の取り崩し方には「現金優先」「課税優先」「比例取崩」などの考え方がある
• 同じ資産構成・同じ退職年齢でも、取り崩す順番によって破綻確率・最終資産に無視できない差が生まれることが、今回のシミュレーションで確認できた
• ただし今回の結果は1つのケースでの検証であり、「この戦略が万人にとって正解」という結論ではない
• 自分の資産構成での結果は、資産シミュレーターで実際に試算して確認できる

田中誠さんのその後の物語は、note版「田中誠のFIRE挑戦記」シリーズでお読みいただけます。