計算ロジック・前提

収入・支出モデル

収入：現在価格で固定

入力した手取り収入は、シミュレーション期間を通じて名目額が固定されます。昇給・転職などで収入が変わる場合は、タイムラインの「収入変更」イベントで登録してください。退職年齢以降は、年間手取り収入と収入変更は反映されず、収入は0になります。退職後の収入は、期間を指定する収入イベント（その他収入・副業・再雇用など）で入力します。期間を指定する収入イベントは、退職年齢の前後に関係なく、設定した期間の収入に加わります。収入は社会保険料・税金控除後の手取り額を想定しており、シミュレーター内での再計算は行いません。

支出：インフレ率で毎年上昇

入力した年間生活費は、現在年齢を起点にインフレ率で複利上昇します。たとえばインフレ率2%・生活費360万円の場合、10年後の生活費は約439万円として計算されます。タイムラインに登録した住宅ローン・教育費はインフレ連動せず、登録した名目額がそのまま加算されます。

資産運用モデル

ポートフォリオ設定

NISA・iDeCo・特定口座の3口座それぞれに資産配分（株式・債券・REITなど）を設定できます。各資産クラスの期待リターン（μ）と標準偏差（σ）から口座全体のμ・σが自動集計されます。積立期と取り崩し期でポートフォリオを変えることもできます。積立期から取り崩し期への切り替えは、「PF切替年齢」の年齢の年に行います（未設定のときは退職年齢と同じ）。切り替わるのは、口座の利回りとモンテカルロの標準偏差（σ）だけです。年間手取り収入・収入変更・取り崩しの扱いは退職年齢、積立は各口座の積立終了年齢のままです。配偶者の口座も、本人の切り替えに従います。切り替えは退職の前でも後でもかまいません（サイドFIRE のように、退職前に運用を切り替え、給与の減額はタイムラインの「収入変更」イベントで入れる使い方もできます）。

資産クラスのデフォルト値

各資産クラスのデフォルトμ・σはJP Morgan LTCMA（長期資本市場仮説）2026年版を参考に設定しています。ポートフォリオパネルから手動で変更することもできます。

現金口座

現金はμ=0・σ=0として扱われます（運用しない安全資産）。運用による増減はありません。収支が不足する年に（退職の前後を問わず）どの順で使うかは、選んだ取り崩し戦略によって変わります。

配偶者口座との合算

配偶者のNISA・iDeCo・特定口座・現金の残高は、本人の同じ種類の口座と合算した上で、本人が設定したポートフォリオ（期待リターン・標準偏差）で運用されます。配偶者専用の運用方針を別途設定することはできません。

収支が不足する年は（退職前を含む）、合算後の残高から選択した戦略（比例取崩・現金優先・課税優先）で引き出し、その後は元の残高比率で本人・配偶者に配分し直されます。退職前の積立は、その年の収支（黒字）と、本人と配偶者の現金を合わせた世帯の現金から出します。積立額が黒字を超える分は、世帯の現金から出します（収支が不足する年の取り崩しは、上のとおり残高の比率で配り直します）。モンテカルロモードの市場変動も、本人・配偶者で共通の1つの変動として適用されます（口座間の相関を1とみなす設計のため）。

配偶者の現在年齢・退職年齢・iDeCo受取開始年齢を入力しない場合は、本人と同じ値として計算されます。

取り崩し戦略

収支が不足する年に、その不足分をどの口座からどの順で出すかを、次の3つから選べます。退職の前後を問わず、同じ戦略を使います。

比例取崩

取り崩せる口座の残高の比率で按分します。

現金優先

現金→特定口座→NISA→iDeCoの順に使います。

課税優先

特定口座→現金→NISA→iDeCoの順に使います。

iDeCoは、受給開始前など取り崩せない間は、対象に含めません。ほかの口座だけで不足を賄えない年は、退職前でも資産が尽きた（破綻）ものとして扱います。

退職前に収支が不足する年

退職年齢より前に、その年の収支（年間手取り収入−生活費−ライフイベント支出。積立額は差し引く前の値）が赤字になる年は、まず不足分を上の戦略で取り崩します。そのうえで、残った世帯の現金（本人＋配偶者）の範囲で、入力どおりに積立を続けます。現金が積立額に足りない年は、NISA・iDeCo・特定口座の積立を同じ割合で減らします。積立額がその年の収支（黒字）を超える分は、世帯の現金（本人＋配偶者）から出します（黒字の年も赤字の年も同じ）。

積立の期間と原資

退職年齢の年から、給与収入は0円として計算します（保守的な想定。年金などの収入は別に反映します）。積立は、積立終了年齢の年まで続けます。赤字の年は、先に資産の取り崩しで補填したうえで、年間の収支の黒字と手元の現金の範囲で積み立てます。原資が足りない年は、積立額を各口座とも同じ割合で減らします。積立額があるときは、積立終了年齢の入力が必要です（未入力のときは積み立てません）。実際の退職時期・収入・積立額によって、シミュレーション結果と実際の資産推移は異なる場合があります。

この扱いは、退職の前後で同じです。iDeCoの積立は、積立終了年齢と、受取開始年齢の前年の、早いほうの年までです。配偶者の積立は、配偶者の積立終了年齢（配偶者の年齢で数えます）の年までです。退職後に収支が黒字の年は、積立に使った残りを、「退職後の収支黒字を運用する」がオンなら特定口座へ、オフなら現金へ加えます（積立に使った分を重ねて加えることはありません）。

税金の扱い

特定口座：売却益課税

特定口座からの取り崩し（退職前の赤字の補填を含む）には、売却益に対して約20.315%（所得税15%＋住民税5%＋復興特別所得税0.315%）の課税を自動適用します。売却益は「取崩額 − 取得原価」で計算し、取得原価は簿価平均法で管理します。

iDeCo：受取時の税計算

一時金受取の場合は退職所得控除を適用します。控除額は「40万円×20年＋70万円×（加入年数−20年）」が基本です。

年金受取の場合は公的年金等控除を適用します。いずれも控除後の手取り額をシミュレーターが自動計算して表示します。

一時金・年金・併用のどの受取方法が手取り最大になるかを一次情報に基づいて正確に比較したい場合は、iDeCo/DC出口戦略シミュレーターをご利用ください。

NISA：非課税

NISA口座の運用益・売却益は非課税のため、取り崩し時の税負担はゼロとして計算します。

NISA・iDeCoの拠出上限に関する入力チェック

NISA・iDeCoにはそれぞれ制度上の拠出・投資上限があります。

本シミュレーターでは、NISAの年間積立が360万円（成長投資枠240万円＋つみたて投資枠120万円）を超える場合、およびiDeCoの年間積立が会社員の一般的な上限（27.6万円、自営業等は上限が異なります）を超える場合に、入力欄で警告を表示します。

いずれも入力時の目安表示であり、計算上は入力された値がそのまま使用されます。なお、NISAには生涯非課税投資枠1,800万円の上限もありますが、本シミュレーターは投資元本（簿価）を追跡していないため、この上限に対する自動チェックは行っていません。

実際の上限・ご自身の利用状況は、勤務先・国民年金の加入区分や証券会社のマイページ等でご確認ください。

退職金

タイムラインに登録した退職金には退職所得控除を適用し、手取り額を自動計算します。iDeCoの一時金と退職金を同年に受け取る場合の扱いには注意が必要です（詳細は税理士等にご確認ください）。配偶者の退職金・iDeCo一時金についても、本人と同様に退職所得控除等を適用した手取り額を自動計算します。

退職金×iDeCoを近い時期に受け取る場合（重複排除ルール）

退職金とiDeCo一時金を近い時期に受け取ると、退職所得控除の枠が重複して二重に使われることを防ぐため、税制上「重複排除ルール」（19年ルール・10年ルール）が適用される場合があります。

対象になる場合、先に受け取った方の税額は確定済みで変更されず、後に受け取った方だけ、実際に勤続期間・加入期間が重なっている部分に応じて控除額が減額されます。

また、「先に受け取った方の収入額が、その退職所得控除額に満たない場合」には、「みなし勤続期間」の特例（所得税法施行令第70条第2項）により、重複期間の判定が調整されます。

本体シミュレーター・退職金手取り計算・iDeCo/DC出口戦略ツールはこの重複排除ルールを反映していません（下記②参照）。受給タイミングによる手取りの違いを正確に試算したい場合は、退職金×iDeCo 受給タイミング比較ツールをご利用ください。

FIRE判定（4%ルール）

FIRE達成年齢は「総資産が年間生活費×25倍を、その年以降ずっと下回らなくなる最初の年齢」として定義しています。

年間生活費×25倍は「4%ルール」から導かれる水準です。資産の4%を毎年取り崩しても資産が30年以上持続するという米国の研究（トリニティスタディ）に基づいています。FREENOUGH 資産シミュレーターでは住宅ローン・教育費などの一時的な支出を判定から除外し、恒久的な生活費のみを基準としています。

グラフ上のFIREライン（オレンジ色の破線）は「その年のインフレ調整後の生活費×25」を示しています。

モンテカルロシミュレーション

固定シミュレーションは平均的な利回りを使った1つのシナリオです。モンテカルロモードでは年率リターンを確率的に変動させ、1,000通りのシナリオを計算します。

各試行で毎年の運用リターンを正規分布からランダムに生成し（平均μ・標準偏差σ）、余命（終端年齢）までに資産がゼロになった試行の割合を「破綻確率」として表示します。

市場の変動は、各年ひとつの値を、NISA・iDeCo・特定口座のすべてに共通で使います（口座間の相関を1とみなす設計）。

標準偏差（σ）は、「PF切替年齢」より前は「② 積立期」、その年齢の年からは「③ 取崩期」の値を使います（利回りと同じ年齢で切り替わります。未設定のときは退職年齢）。

破綻確率は個人の資産だけで求めます。法人の資産は、モンテカルロの計算に含めません（「法人合算」は固定計算の値です。詳しくは「法人資産（一人法人）の扱い」をご覧ください）。

入力を変えると、それまでのモンテカルロの結果は消えます。入力を変えたあとは、もう一度実行してください。

複数の取り崩し戦略（比例取崩・現金優先・課税優先）を比較する場合、同一の乱数列を共有して計算することで、戦略間の比較を公平に行っています（Common Random Numbers法）。

法人資産（一人法人）の扱い

法人資産の推移

法人資産は「投資分」と「現金分」に分けて計算します。投資分は、「法人の PF 切替年齢」より前は「② 積立期」、その年齢の年からは「③ 取崩期」のポートフォリオの利回り・標準偏差で運用します。現金分は運用しません。

各年の計算は次の順です。① 投資分 ＝ 前年末の投資分 ×（1 ＋ 利回り）。② 現金分 ＝ 前年末の現金分 ＋ その年の事業利益。③ 現金分がマイナスになったら、その分を投資分から差し引き、現金分を0にします。投資分も0円より下がりません（借入としては扱いません）。④ 積立をする年は、「積立額」を、③の後の現金分（赤字の年は、赤字を引いた後の現金分）を上限に、現金分から投資分へ移します。赤字が現金分を超える年は、③で現金分が0になるため積み立てません（投資分を取り崩して積み立てることはありません）。

積立をするのは、「積立終了」の年齢以下の年です（「法人の PF 切替年齢」では止まりません。個人側の積立も、積立終了年齢で止まります）。「積立額」があるのに「積立終了」を入力しないときは、積み立てません。現金分が積立額に足りない年は、出せる額まで減らし、現金分は積立で0まで使われることがあります。足りるかどうかは毎年あらためて判定し、ある年に積み立てられなくても、翌年に事業利益で現金分が増えれば、その範囲で積み立てます。積立は年末に加えるため、その年の運用益には入らず、翌年から運用されます（個人側の年末積立方式と同じ）。現金分から投資分へ移すだけなので、その年の法人の資産の合計は変わらず、税金もかけていません。

資産クラスの期待リターン・標準偏差は、個人の口座と同じ前提値（JP Morgan LTCMA 2026年版を参考）を使います。

「事業利益」は、決算書の税引後の利益（売上 − 経費 − 役員報酬 − 法人税等）を入力する前提で、入力した金額をそのまま現金分に加えます。法人税・法人住民税・法人事業税などは計算しません。役員報酬は法人側では扱わず、個人側の収入として手取りで入力する前提です。

個人の試算との関係

法人の資産は、個人の収入・資産に自動では加わりません。個人側に入力した役員報酬は、法人の残高とはつながっていません。そのため、法人の資産が0になる最初の年齢を固定計算で求め、画面に警告として表示します（モンテカルロでは試行ごとに異なるため、固定計算の値で示します）。

判定と表示

法人の残高は、乱数を使わない固定の計算で求め、「法人合算」「合算(法人含む)」として参考に表示します。「合算」は、個人の資産と法人の残高を足した金額です。法人に残る額は、役員報酬（個人側に手取りで入力）や事業利益を調整するときの参考にもなります。

モンテカルロモード

モンテカルロモードでは、法人の資産は計算しません。破綻確率は個人の資産だけで求めます。

法人資産に関する留意事項

役員報酬は、個人側に手取りで入力する前提です。

• 「事業利益」は、決算書の税引後の利益を入力する前提です。経費・役員報酬・会社が負担する社会保険料・法人税等（法人住民税の均等割を含む）は、決算上で差し引いた後の金額です。消費税も計算しません。
• 「事業利益」で加わった金額は現金分に入り、運用しません。現金分から投資分へ移すのは、「積立額」を入力したときだけです（その年の事業利益を足した後（赤字の年は、赤字を引いた後）の現金分が上限。足りない年は出せる額まで減らします）。
• 法人の投資分の運用益は、事業利益とは別に計算し、税金をかけていません。投資分を売るのは、事業利益が赤字になる年に、その赤字を補うときだけです（売る時期は選べません）。黒字の年は売らず、含み益のままにします。売る額はその年の赤字額を超えないため、売却益は同じ年の損失と相殺され、課税所得は0以下になる前提です。税務上の判断は、税理士などにご確認ください。
• 「事業利益」の金額はインフレ調整をせず、入力した金額のまま毎年加わります（個人の生活費は、インフレ率に応じて増えます）。
• 「事業利益」にマイナス（赤字）を入力すると、現金分から差し引き、足りない分は投資分から差し引きます。法人の資産は0円より下がりません（借入としては扱いません）。
• 現在年齢より前、または余命（終端年齢）より後の年の「事業利益」は、計算に含めません。

免責・注意事項

FREENOUGH 資産シミュレーターは将来の資産推移を試算するツールです。実際の運用成果・税額・社会保障給付額を保証するものではありません。

税制・制度は変更される場合があります。iDeCoの控除計算や退職金の課税など、個別の状況による差異が生じる場合は税理士・FP等の専門家にご確認ください。

本ツールは投資助言を行うものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。